今回の日本の景気サイクルを私見で整理してみた

投資心理

※これは個人的な景気の流れについて、頭を整理した話です。

 ここでの話を鵜呑みにして損を被っても筆者は責任を負いません。

日本経済の変動幅(ボラティリティ)が高い理由


日本経済はアメリカ経済が崩壊したら、アメリカより大きく崩壊します。

それは過去の日本株や日経平均のチャートを見れば明らかです。

なぜならアメリカと日本で景気のピークが異なるからです


ユキマツさんのブログに載っていますが、景気のピークは日本とアメリカで異なっています。

ユキマツの「長期投資のタイミング」

一般的にアメリカが世界の中で最後にピークを迎え、日本はその前にピークを迎えます。

このタイムラグの期間、世界の株価はアメリカに引っ張られます。

そしてこのタイムラグ分、日本はアメリカよりも大きく下落するのです。

今のバブルの現状

景気対策


景気は一般的に金融緩和でよくなります。

2013年に日本は日本銀行が国債を買い上げて、市場に通貨の量を増やしました。

結果国債の金利が下がり、銀行の儲けの種の大半がなくなりました。

更に日本は人口が減っている現実があり、地方はそれが顕著に出ます。

人口が少ないということは、お金を借りる人が減っていることに他なりません。

つまりこのニーズを政府や日銀は把握していない、ということになります。

地銀が取った行動


ここで地方の銀行は外債などの、リスクが高い投資を選択せざるを得なくなります。

これは景気がいいときは効果を発揮しますが、リスクオフになったときに多額の負債を抱えることになります。

そしてこの行為が、国のリスクを上げていることになっています。

スルガ銀行のかぼちゃの馬車事件は、その最たるものです。

かぼちゃの馬車事件は、昔あったサブプライムローンの日本向け不動産投資版ようなものと認識していれば充分です。

このような投資や融資が増えると、リスクオフになったときに地方経済から崩壊することを意味します。

それでも株価が大きく崩れない理由


しかし実体経済よりも、金融緩和の力の方が上で株価は上がり続けます。

最後に実態の日本経済と金融緩和による株価のかい離が一定以上になると、バブルが崩壊します。

これは1920年代のドイツや、1940年代の日本を見れば明らかです。

実際はこの流れですが、近年世界経済はつながっており、特にアメリカの経済の影響は強烈で、他の国はアメリカ経済に引っ張られます。

上記のことを整理すると、日本経済と金融緩和のかい離率が一定以上になると経済が崩壊しますが、アメリカが無理矢理日本株を連動させて上昇させているのです。

バブル崩壊後の日本


アメリカ経済のピークが日本より後に来るため、そのタイムラグ分日本株と実体経済のかい離率が高くなり、アメリカ株よりも大きく崩れます。

この崩れた経済を立て直すのに、安直な金融緩和にたよった時の権力者、中央銀行のトップは辞めて責任を取るという無責任な責任のとり方をして逃げます。

景気の波を知ることは大事な理由


以上景気の流れについてまとめてみました。

仮説なので合っているかどうかは、今後のアメリカが金融引き締めをして株価が下がったときや、株価と実態経済とのかいり率が一定以上を超えたときに結果が出るでしょう。

日本株と景気については、アメリカの牽引分今度は損するタイミングに差し掛かっているというのが、多くの投資家の考えで、これに伴って生活水準の予測を立てないと、筆者が2009年に解雇されたようにルサンチマン程度の能力の持ち主は、仕事が無くなる可能性が高くなるので、今から対処しておきましょう。

ご参考になれば幸いです。

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