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年齢が若いほど覚えておいたほうが良い知識とは
筆者が生活してきて実感したのは、以下の3つの知識は社会人になってすぐ、もしくは学生のときに勉強を開始しておいたほうが良い知識になります。
それが以下です。
・社会保険労務士の知識全般
・簿記
ただし資格を取る必要はありません。
基本書を精読する程度で十分です。
これらを勉强したほうがいい理由は、国にムダなものを払わないようにするためです。
特に社会保険については、サラリーマンではどうしようもないくらい対策が難しいです。
給与明細を見て、なんとも思わない人は国や会社から搾取されます。
ゆえにこれらの知識は、能力が充実している10代後半くらいから覚えたほうが良いです。
40代を過ぎると、記憶力を含めたあらゆる能力の低下が顕著に出てきます。
そのため、若いうちから勉強をしたほうが圧倒的に得になります。
更に追加で勉强しておいたほうが良い知識
上記の勉強が終わったら、できれば以下の知識を習得した方が、生活を有利に進めることができます。
・火災保険の実務（持ち家、賃貸の場合両方）
・ハイテクの技術
・金融関係のノウハウ（インデックス、積立投資などの話）
・心理学
・経済学
これらは生活に密着しているものなので、相手側と交渉をするときに無知だと良いようにボッタクられます。
例えば、筆者は最近まで知りませんでしたが、火災保険は不動産屋が勧める火災保険から変えてはいけないと思っていましたが、自由に変えられるとしって火災保険を変えて経費を節約しました。
心理学や経済学は覚えておくと、バブルの原理やメンタルの安定を図るのに約に立ちます。
しかし税金や社会保険よりは優先度は低くなります。
これらの知識を覚えておいて損しない理由
「更に追加で勉強しておいたほうが良い知識」で軽く触れましたが、第三者に取引を丸投げするという行為はボッタクられると同意と考えられるからです。
そのため自分で税金、社会保険、簿記の知識を徹底的に叩き込んで、生き方の幅を広げていきます。
例えば税金は副業や金融投資である程度自分で納税額をコントロールできます。
また社会保険においては特定の期間に残業を減らすことで、社会保険を抑えることが可能になったり、特定の技能習得のため雇用保険からお金の補助があったりします。
簿記については、自分という家庭の会社を運営するためにどういった戦略で、運営していき大きくしていくのかなどどれも生活にとって欠かせないものとなっています。
更に簿記を知っておくと、株式投資にも多少役立つことがあります。
借金の多い会社は倒産確率が上がるので、そういった会社は避けるなどの理解です。
ノウハウは常にアップデートを！
法律というのはその時代時代にあったものを作るので、毎年何かしら法改正が行われます。
そのため変化に対応するため、法改正についてはうまくキャッチアップしていかないと、いつの間にかこちらが不利益を被ることもあるのです。
ゆえにノウハウのアップデートは必須になります。
上記の知識を得たほうが良い理由
メインであるお金回りの知識とは別にハイテク、心理学、経済学を知っておいて損はないことについて解説していきます。
今、日本はキャッシュレス社会を作ろうと、徐々に動き始めています。
そのためポイント還元セールを頻繁に実施しています。
これを実行するには、ハイテク機器（スマートフォン、パソコンなど）を上手く活用する必要があります。
現金一括主義でいると損をすることが多くなるようになってきました。
まだ現金でやり取りするのは、一部の家賃と医療費くらいではないでしょうか。
ただ現金は止めず、一定金額は持っていたほうが良いというのが筆者の考えです。
それは東日本大震災の携帯電話が使えないパニックに、多くの人が公衆電話に並んで家族に安否の確認をしていたからです。
自然災害が多い日本では、現金という選択肢は残しておくべきで何かしらの大災害でカード決済ができなくなったときに、現金は威力を発揮します。
ゆえに基本はスマートフォンやパソコンなどの、電子機器やクレジットカードなどを使い、サブとして現金を使うというのがこれからの主流になっていくと予想されます。
また心理学や経済学は、個人の日々惰性で動いていることの行動を変えたり、群集心理を知る上で必要な知識となります。
心理学は落ち込んだときのリカバリー方法や、すごい努力をするためのノウハウが蓄えられています。
経済学は一部心理学が入っていますが、群衆の経済活動とその行動を知るのに便利です。
景気にはサイクルがあって、バブル初期に転職すると成功する確率が高まりますが、今のような場合だと職種によっては転職すらままならないといった現実を経済学は教えてくれます。
まとめると、自分の内にある能力を開花させるために必要な知識とハイテクは相乗効果をもたらし、不景気でも強い人間として生活する可能性を高めてくれます。
これらの知識を覚え始めるのに年齢に制限はありません
冒頭で上記までの知識を解説しましたが、年齢が若ければ若いほど有利といえます。
しかしこれらの知識は知った時点で、どの世代も勉強を始めるべきです。
それは常に高速で世の中が変化するからです。
例え年金生活者であっても、死ぬまで何とか現状維持と考えているとお金をじゃんじゃん刷って、年金の価値が下がって生活が立ちいかなくなるかもしれません。
ゆえに歳をとっても、勉強をしておかないと生活が回らなくなる可能性が高くなります。
気がついたときにすぐに勉強をすれば、ある程度貧困は予防できると、筆者は考えます。
筆者のケース
筆者はシステムエンジニアをやっていたときに、金融のシステムに配属され、そこの同期の親会社の人が会社の要請でFPの資格と証券アナリストの資格を取れと言われていたのを聞いて、最初に興味を持ちました。
そしてこの会社に勤めているときに、労働基準法に納得が行かないことが多くあり何か情報がないか調べたところ、社会保険労務士の資格があったのに気が付き勉強しました。
これは会社を辞めて抑うつの状態が多少改善したときに、勉強を開始しました。
その後メンタル面での不安を抱えながら、職業訓練で異業種に行きたい思いで簿記の訓練を申し込んだところ、当選して勉強を始めました。
この頃はIT業界から抜け出せず、常に精神的な不安を抱えつつ勉強をしていました。
その結果、税金や社会保険、労働法規などの基礎を覚えました。
FP技能士2級と簿記の3級を離職中に勉強して取りました。
実務では使えない資格ですが、家計を運営するのにはかなり役立ちました。
その後IT業界を離れて心理学と経済学、特に社会心理学に興味を持って勉強を継続しています。
まとめ
日本に住んでいると、思考停止をさせるような人が沢山でてきてルサンチマンになりやすいという社会環境が個人的には問題であると考えています。
その中でどれだけ学歴が高くても、一箇所の所得で満足するような人たちは下への暴力が連鎖します。
この流れを断ち切るには、収入の複線化と上に舐められないようにするために法律の勉強が欠かせない能力となってきています。
そのために税金と社会保険労務士、簿記の勉強は必要不可欠となっています。
税金はFP技能士の問題に出るので、勉強すれば覚えられます。
他は資格が存在するので、受かる必要はありませんが理屈は覚えておいて損はありません。
これで基礎を築いたら、不動産や心理学、経済学など満遍なく勉強することをオススメします。
広く浅く勉強をすることで、仕事の幅が広がる可能性が高くなるためです。
好奇心を枯らさないために、筆者は色々な分野を今も勉強しています。
ご参考になれば幸いです。
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